技術職から管理職へ|新任管理職研修

新任技術系管理職研修は、技術者として自分で答えを出す働き方から、考える役割を部下へ渡し、部下と周囲の力を成果へつなぐ働き方へ移行するための研修です。

技術者は、早く確かな答えを出し、自分で問題を解くことで評価されてきました。しかし管理職になると、その強みが、部下より先に答えを示し、仕事と判断を抱え込む形で表れることがあります。本研修では、専門性を活かしながら、自分の答えを唯一の答えとせず、部下と周囲の力をつないでチームを成果へ導く働き方を学びます。

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研修概要

受講対象者

・新任の技術系管理職

技術者は、早く答えを出すことで評価されてきた
技術者は、早く確かな答えを出し、自分で問題を解くことで評価されてきました。しかし管理職になると、その強みが、部下より先に答えを示し、仕事と判断を抱え込む形で表れることがあります。本研修では、専門性を活かしながら、自分の答えを唯一の答えとせず、部下と周囲の力をつないでチームを成果へ導く働き方へ転換します。

新任管理職研修としての共通部分

成果責任、任せる前の設計、任せた後の進捗管理という、新任管理職の基本を学ぶ。

技術系管理職として深く扱う部分

技術者の思考傾向を踏まえ、自分の答えを急がず、アイデアの原石に光をあて、異なる専門性につなぐ。

　

狙いと到達点

新任管理職の役割と業務管理の基本を踏まえ、技術者としての専門性を活かしながら、自分で答えを出す働き方から、部下と周囲の力で成果を出す働き方へ転換します。

• 理解する　成果責任／技術者の三つの傾向／答えを急ぐ負のループ
• 使えるようになる　考える役割を渡す任せ方／原石に光をあてる対話／兆候を捉えた挽回計画
• 持ち帰る　各UNIT の気づき／任せ直す仕事／職場で実行する／行動と振り返る日

※研修構成としては、【講義・解説】が約5割、【演習・対話】が約5割となります。

研修カリキュラム

6つのUNIT を通じて、技術者として自分で答えを出す働き方から、考える役割を部下へ渡し、部下と周囲の力を成果へつなぐ働き方へ移行します。

テーマ	内容
1. 技術者から管理職へ ― 自分の成果からチームの成果へ学ぶこと （形式：講義・対話）	►学ぶこと 一般社員と管理職の責任の違い。山登りの比喩から、自分の成果ではなく、チームの成果に責任を持つ役割を捉える。 ►演習・対話 事前課題を基に、管理職としての困りごとを4人で共有する。山登りの比喩から、役割や周囲との関係の変化を考える。 ►持ち帰るもの 管理職としての成果責任／現在の困りごとを見る視点
2. 技術者としての強みが、管理職になると起こす壁 　（形式：講義・ケース）	►学ぶこと 納得すると動ける／考えることが好き／正解を一つと捉えやすい、という傾向と、答えを急ぐ負のループ。 ►演習・対話 自分が部下より先に答えを示した場面を振り返り、仕事・部下・自分に起きた影響を考える。 ►持ち帰るもの 答えを急ぎやすい場面／次に一度待つ場面
3. 技術テーマを任せ、考える役割を渡す （形式：講義・設計演習）	►学ぶこと 目的・期待成果、考える役割、判断範囲、確認点、相談・支援を設計し、相手に届く言葉で伝える。 ►演習・対話 自分が抱えている実際の仕事を一つ選び、5点で任せ方を設計し、グループで見直す。 ►持ち帰るもの 職場で使える任せ方設計／任せ直す一つの仕事
4.アイデアの原石に光をあて、異なる専門性につなぐ （形式：講義・ロールプレイ）	►学ぶこと 未完成な考えを切り捨てず、根拠や不確かな点を聴き、必要な専門性へつないで次の行動を決める。 ►演習・対話 役割カードを使い、管理職役・部下役を交代する。技術的正解を競わず、原石を拾い、異なる専門性へつなぐ対話を練習する。 ►持ち帰るもの 原石に光をあてる問い／異なる専門性へつなぐ次の行動
5.兆候と進捗のずれを捉え、計画を立て直す （形式：講義・ケース討議）	►学ぶこと 遅れが確定する前の兆候を捉え、計画した状態と実際の状態を比較する。後工程への影響を見ながら、役割・順序・方法・支援を見直す。 ►演習・対話 遅延ケースで兆候と進捗のずれを整理し、人・役割・順序・方法を組み替えた挽回計画を作る。山登りの比喩に戻り判断を整理する。 ►持ち帰るもの 進捗のずれを捉える視点／挽回計画と次の確認点
6. 部下と周囲の力を成果につなぐ一歩 （形式：個人・対話）	►学ぶこと Unit.1 の困りごとと各UNIT の気づきを振り返り、管理職として変える行動を一つに絞る。 ►演習・対話 場面、相手、自分の行動、最初に行う日、確認方法、振り返る日を具体化し、4人で確認する。 ►持ち帰るもの 実行可能な一つの行動／最初に行う日と振り返る日

運営とカスタマイズ
各UNIT の最後に5分の振り返りを行います。グループは4 人を基本とし、全グループの発表は行わず、講師が2～3例を拾って解説します。本資料は標準案であり、対象者の役割・経験、企業課題、実施時間に応じて、事例・演習・時間配分を調整します。労務・法務・コンプライアンスは指定教材がある場合に組み込みます。