プログラムの目的と効果

１：新人職員の定着を促し、活躍できる人材に育成

新入社員1名が働く際に、多くのコスト（採用広告費、採用活動人件費、保険・給与など）がかかります。
少子高齢化が避けられない現代社会において、そのコストと採用難易度は年々増加していく傾向にあります。しかしながら、そういった事実を現場の社員が把握している企業は少ないようで「現場の人が増えないのは人事の責任」とばかりに、せっかく採用した新人に十分な指導もせずに活かしきれず、ひどい場合には退職しているケースが見られます。
企業経営において、採用した新入社員や若手人材をしっかりと定着させ、戦力化していくことは必須課題と言えます。

２：OJTトレーナーの “育てる意識” と“育成スキル” を向上＝次世代リーダー育成

研修参加者の皆様に「人を育てる意識とスキル」を習得していただきます。
また、人を育てる経験はリーダーや管理職への登竜門とさえ言われています。
事実、日本の企業に勤める管理職の方々にアンケート調査をしたところ「社会人として成長した経験」として「人を育てた経験」を挙げる方がとても多いのです。
「OJTトレーナーの育成＝次世代リーダーの育成」であり、リーダーとしての適性を確認する上でも絶好の機会です。

３：職場内に“人財を育成する風土”を形成

OJTトレーナーが職場内で“新人を育てる機会”を、共に働く仲間と分かち合うことで、職場が活性化します。それは、OJTトレーナーの育成プロセスに上司や先輩が関わることで、職場内に“人財を育成する意識”が高まるからです。
当然ながら、OJTトレーナーから指導された新人は数年後には自らもOJTトレーナーとして、先輩に育ててもらった“恩送り”を行い、継続して人が育つ仕組みとなります。

４：学びを習慣化し、現場で実践につなげる

研修での学びを一過性にするのではなく、現場での実践に繋げていただきます。毎回の研修では現場で実践していただく課題を出させていただきます。また、オプションとして講師から参加者に直接お電話をさせていただき、参加者一人ひとりの躓きをよりきめ細やかにフォローすることも可能です。

本プログラムの進め方

下記の3ステップを繰り返すことにより成果を生み出します。

ＳＴＥＰ１：研修で学ぶ

・OJTトレーナーの役割を理解していただくと共に、現場で実践していただきたい新人への関わり方や、
その土台となるコミュニケーションスキルを、講義・受講者同士や講師との対話・グループワーク・実際の現場を想定したロールプレイングなど、
参加体験型で学んでいただきます。

ＳＴＥＰ２：現場での指導・育成の実践

・さらに、学んだことを知識で終わらせないために、新人指導を現場で実践していただきます。
また、専用シートを用いることで、新人の育成計画や日々の関わりを上司や人事担当者が確認・管理しやすくなります。

ＳＴＥＰ３：エンカレッジコールで個別フォロー

実践をして終わりではなく、実践していただいた結果について弊社担当者とお電話を通して、振り返る時間をつくっていきます。
お一人おひとりが躓いている成長課題を明確にし、今後の実践の質を高める具体的方針を見出していくと共に、メンタルケアを行います。

プログラム例

よくある質問

お客様

Q:OJTとは何ですか？ 　

担当：青木

OJTとは、職場の上司や先輩が、（新人を中心とした）部下や後輩に対して、業務を通して、仕事に必要な知識・技能・態度などを指導することです。また、その指導を行う担当者をOJTトレーナーと言います。

お客様

Q:OJTトレーナー候補は、どのような人が適していますか？

担当：青木

以下、3点を意識して選抜されることをおすすめしています。
1、将来のリーダー候補者（もしくは、初級管理職の方）
2、指導する業務内容を自らでも実践できる方
3、人の育成に興味関心をお持ちの方
ただ、この3点をすべて満たす方がいない企業様もありますので、足りない項目については研修を通して育んでいきます。

お客様

Q:研修で学んだOJTトレーナーは、職場に戻った時に何を行えばいいのですか？

担当：山口

職場で実践していただきたいことは、業務内容のオリエンテーションに始まり、業務中のフィードバック、メンタルケア、動機づけなどがあります。特に重要視したいことは、一対一の個別面談です。研修の中で最も時間を割いてトレーニングしていきます。

お客様

Q:現在の管理職の部下指導育成力を高めるために参加させてもいいですか？

担当：青木

管理職の方々にもご参加いただいて結構です。実際、研修に参加された管理職の方がご自身の指導育成に対する考え方を見直し、意識とスキルが高まる場面をたくさん見てきました。

お客様

Q:研修導入で、どのような効果が期待できますか？

担当：青木

まず、指導を受ける後輩や新人の成長が効率的に促され、OJTを実施しなかった場合と比べ、離職率の低下にもつながります。また、指導を受けた方々が「将来は、自分もOJTトレーナーになりたい」と成長を動機づけることもできます。同時に、OJTトレーナーの方々の指導育成スキルが高まり、管理職としての土台形成を行えることも特徴だと思います。

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