担当者の中には、「効果がある人材の育成方法がわからない」「どの育成方法が最適なのか知りたい」と悩んでいる方はいるでしょう。人材の育成方法にはさまざまな種類があり、効果が最大化される階層や得られる効果は手法によって異なります。
人材育成の目的を達成するためには、人材育成で大切なポイントや手法を押さえることが大切です。
この記事では、育成方法の種類や階層別のポイント、成功させるコツを解説します。
育成方法の種類
ここでは、育成育成に用いられている方法や種類を紹介します。
- OJT
- OFF-JT
- eラーニング
- MBO
- 自己啓発
- メンター制度
- ジョブローテーション
- コーチング
- ティーチング
- 1on1ミーティング
OJT
OJTとは『On-the-Job Training』の略称で、主に職場で実務経験を通して知識やスキルを習得する育成方法です。新人を対象として上司や先輩がトレーナーとなり育成を行うのが一般的で、実務を行うことから実践的なスキルを身につけられるメリットがあります。
その一方で、業務に追われる部署において計画や目的なくOJTを行うことは逆効果になる場合もあるため、OJTができる環境の構築も重要です。
OFF-JT
OFF-JTとは『Off The Job Training』の略称で、職場から離れてセミナーや研修を受けることで知識やスキルを習得する育成方法です。OJTと違い通常業務に支障が出にくいことや、プロの講師の指導が受けられるメリットがあります。
一方で、OFF-JTで学んだことを定着させて応用するためには、業務への理解や実績が欠かせません。OFF-JTだけでは、実際の業務に活かすまでに時間がかかることもあるため、OJTと組み合わせながら実施する場合もあります。
eラーニング
eラーニングとはインターネットを活用したオンライン学習のことであり、スマホやパソコンなどのデジタル機器を用いる育成方法です。オンラインで学べることから、複数の社員を対象にできることやリモートでも行えるメリットがあります。
一方で、視聴型の育成方法となるため、体験学習や実技演習などが難しく学習管理システムの導入も必要です。また、eラーニングを成功させるためには教材の質を高めることや、研修後のフォローなどがポイントになります。
MBO
MBOとは『Management by Objectives』の略称で、社員が自ら目標を設定して成果までの道のりを管理する育成方法です。社員は目標を達成するために業務量やスピードをコントロールする必要があるため、自己管理能力を高められるメリットがあります。
一方、簡単に達成できる目標や実力以上に高すぎる目標を設定すると、モチベーションを低下させるため注意が必要です。MBOの育成効果を最大化させるためには、適切な目標設定も重要となります。
自己啓発
自己啓発とは、主体的に自身の知識や能力を向上させる行動のことで、企業の成長にも大きな影響を与えます。自発的に行うことからモチベーションの向上につながりやすいことや、プライベートで行うため実務への支障が小さい点がメリットです。
一方で企業からの補助がないと社員自身に大きなコストがかかり、支援制度を導入すると担当部署の業務負担が増えるデメリットもあります。企業として自己啓発をサポートを検討する場合は、人材育成の効果も勘案する必要があります。
メンター制度
メンター制度とは、年齢の近い年上の社員（メンター）が若手社員（メンティ）をサポートすることです。
業務的な相談だけでなくプライベートの相談もできるように設定される場合が多く、会社に入ったばかりの社員の悩みや不安を解消できるメリットがあります。
また、メンター制度を通して職場に素早く馴染めると、業務スキルや知識の習得スピードも早まる効果が期待できます。一方、メンターの性格や抱える業務量によっては、業務的な負担や精神的な負担がかかることもあるため注意が必要です。
ジョブローテーション
ジョブローテーションとは、人事計画に基づいて行われる戦略的人事異動のことで、社員の能力開発を目的とした育成方法です。さまざまな職種を経験できることで多様なスキルを取得し、自分の適性を見極められるメリットがあります。
一方で慣れない業務で生産性の低下をもたらすことや、環境に慣れるまでに時間がかかって精神的負担が大きくなるデメリットもあります。実際に取り入れる場合はアンケートを実施し、社員の意見を取り入れるなどの対策も必要になるでしょう。
コーチング
コーチングとは社員の可能性や魅力を最大限に引き出し、目標達成に向けてモチベーションを高めていく育成方法です。相手の話をしっかりと聞いて効果的な質問を投げかけることで、気づきのきっかけとなり主体的に行動できるようになるメリットがあります。
一方でコーチングを行うためには上司と部下の信頼関係を築いておかないと、本音を聞き出せず効果が見込めません。また、導入してもすぐに効果が出るわけではないため、時間が必要であることを理解しておく必要もあります。
ティーチング
ティーチングは先生が生徒を指導するように、経験豊富な上司が経験の浅い部下を対象に指導する育成方法です。ティーチングには、短時間で必要なスキルや情報を伝えられることや、複数人に対して一度で指導できるメリットがあります。
一方でティーチングは一方通行の指導となるため、部下の自立を促すことが難しいデメリットもあります。そのため、ティーチングを行う際はコーチングと併用して行うと、高い効果が期待できるでしょう。
1on1ミーティング
1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1で定期的に行う面談のことで、主に部下の育成やモチベーション向上が目的です。上司と部下の精神的な距離が縮まって信頼関係が構築され、仕事上のコミュニケーションが促進されるメリットがあります。
一方で目的意識がはっきりしていない1on1ミーティングだと、話し合いをする目的が分からずためにならない可能性もあります。そのため、「信頼関係を深めて相談しやすい環境を作る」のように、明確な目的を持って実施することが重要です。
育成を成功させるコツ
どの育成方法も共通していえることは、社員のモチベーションやスキル向上が目的だということです。ここでは、育成の際に重視したい3つのポイントを紹介します。
- 目的を明確にする
- 人事評価制度を設ける
- 育成担当者のスキルを高める
目的を明確にする
人材育成は研修や指導を行うだけでなく、何のために行うか目的を明確にすることが重要です。
目的を明らかにすることで、モチベーションの維持や向上につながり、個々の社員が目標に向かって自己啓発を進めるきっかけにもつながります。
また、人材育成を行う上司は社員がそれぞれ設定した目標の達成に向けての取り組みに対し、管理やフォローを行うことも大切です。
人事評価制度を設ける
人事評価制度を設けて社員のモチベーションを高めることで、人材育成や成長のサポートにつながるでしょう。
また、給料や待遇を上げるために社員の労働意欲が向上することや、評価の指標を示すことによって企業理念や目標設定の理解を促すメリットもあります。
一方、人事評価制度を導入するためには手間がかかり、適切に評価するためのスキルも必要です。
評価制度に不満を抱える社員が多くなるとモチベーションの低下にもつながるため、担当者の育成も欠かせません。
⇒評価者研修は誰が受けるべき？業務に活用できるポイントなどを解説！
育成担当者のスキルを高める
人材育成が成功するかどうかは、育成担当者の経験やスキルも大きく関わってくる要素となります。特に目標を達成するための目標管理能力やコミュニケーション能力、ロジカルシンキングなどのスキルは重要です。
しかし、多忙な業務に追われる中で部下のマネジメントに加えて、育成方法を自主的に学ぶことは困難で、業務に影響が生じる可能性もあります。そのため、管理者研修やリーダーシップ研修などを実施し、育成担当者に必要なマインドやスキルを身につけることをおすすめします。
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階層別のおすすめ育成方法
どの育成方法が適しているかどうかは、社員の実績や年齢、ポジションなどでも変わってきます。
ここでは、若手社員・中堅社員・管理職の階層別に分けておすすめの育成方法を紹介します。
若手社員
若手社員は出来ないことも多く業務に不安に感じる場合もあるため、OJTや1on1ミーティングなどの育成方法がおすすめです。ある程度の経験は積んでいるとはいえ、まだまだ力不足の部分も多いため、新しい仕事に挑戦する際の準備としてOJTは効果的といえます。
一方で、社員自身がどんな風に成長したいかのキャリアプランを考える際には、1on1ミーティングが有効です。OJTと1on1ミーティングを組み合わせることで、若手社員の成長を促すことができます。
中堅社員
次期管理職として期待されるポジションである中堅社員は、コーチングやジョブローテーションなどの育成方法がおすすめです。
日頃からコーチングを継続することで、立場を自覚させたり、自主性を高めたりする効果が期待できます。
また、ジョブローテーションを通じて他部署で新しい知識やスキルを習得し、管理職に相応しい能力を身につけることができるでしょう。
管理職
部下育成やマネジメント、組織運営など業務が多岐にわたる管理職は、MBOや自己啓発、eラーニングなどの育成方法がおすすめです。
MBOでは管理職が必要とする目標管理能力を高める効果や、複数の目標に基づいて業務を遂行することで業績アップにつながるメリットもあります。
また、業務が多い管理職はなかなか時間が作れないため、自己啓発や場所を選ばないeラーニングなどもおすすめです。
まとめ
人材育成では目的や目標を明確にしたうえで、社員のポジションに応じた教育を行っていく必要があります。ただし、人材育成の方法によっては時間やコストも多大になるため、予算や費やせる時間の管理も必要です。
また、せっかく時間やコストをかけても、人材育成を担う担当者のスキルが不十分だと育成効果は期待できません。そのため、人材育成は手法だけでなく、担当者の育成スキルを高めることも効果を出すうえで必要です。
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