研修会社の選び方を徹底解説！自社に最適なパートナーを見つける9つのポイント

「人材育成」のため「研修会社への依頼」を検討する際も、研修の質・内容・定着率・アフターフォロー…など、研修会社ごとに、特色・強みは異なります。「なんとなく…」で決めてしまうと、自社の人材育成方針・基準から外れた研修を実施してしまうリスクがあります。

研修会社を選ぶ前に押さえるべき基本

企業が人材育成や組織課題の解決を目的に研修会社を選ぶ際には、明確な目的と優先すべきポイントを整理することが最も重要です。

目的や期待成果（例：リーダー育成／管理職指導力向上／若手早期戦力化など）を曖昧にしたまま選定を進めると、効果の薄い研修になりやすいためです。

自社の課題と研修目的を明確にする

研修会社を選ぶ際の最初のステップは、「何を解決したいか（自社の課題）」と「どう変えたいか（研修目的目的）」を整理することです。

「どんな成果を期待しているのか」「誰にどんなスキルを身につけさせたいのか」を整理することで、選ぶべき研修テーマやプログラムがが見えてきます。

例えば、

• 「営業部の提案力が弱い」→ 提案設計・ヒアリング・ロールプレイなど“実践型”が必要
• 「管理職の部下指導がうまくいかない」→ 指導の型／1on1／評価・フィードバックなど“管理職向け”が必要

このように、課題によって選ぶべき研修会社の得意領域が変わります。

研修会社（外部講師含む）にはそれぞれ強みや独自性があり、研修設計の考え方やスタンスも異なります。

研修会社に外部委託する目的を明確にする

研修教育を外部委託しようと考えたその目的を整理してみてください。今まで自社運営してきた「社内研修」や、これまで契約していた研修会社・外部講師を変更したい場合・満足していない理由・課題点があるはずです。

その理由がはっきりしていれば、研修会社に求める事項が明らかになります。

例えば…

• 「講義形式の研修で物足りないと感じている」「実践型の研修教育を希望している場合」は、グループワーク形式やロールプレイング形式の研修を得意とする業者選定になります。
• 「ロジカルシンキング研修」など、社内では教えることが難しいカリキュラムを希望している場合は、そのカリキュラムを得意とする研修会社を選ぶ必要があります。

経営層と現場社員の「課題認識のズレ」を修正する

「研修で解決すべき課題」を明確にすることで、必要な「研修内容・カリキュラム」が定まってきます。

そこで重要になるのが「経営層」と「現場社員」の課題認識のズレを修正することです。
経営層（トップ）と現場社員が「課題」と感じていることには、多かれ少なかれ違いやズレがあります。

このように、トップの方針と現場の実態をすり合わせたうえで研修を設計することが、研修効果を大きく左右します。

パワーはかかりますが、この工程を丁寧に行うことで、研修効果・習得率は高まりやすくなります。

「どこから整理すればいいか分からない」と感じる場合は、研修会社に選定前のヒアリングから相談できるかも確認しましょう。ガイアシステムでは、経営層／現場それぞれの課題感をヒアリングし、目的整理からカリキュラム設計まで一貫してご提案しています。

研修会社を利用するメリット

社員研修を自社社員が講師となって行う「内製化」か、外部の専門企業に依頼する「外部委託」かで迷われるケースは少なくありません。

コスト面だけを見れば内製化に分があるように思えますが、研修会社を利用することで得られるメリットは、単なる手間の削減以上に多岐にわたります。外部の専門性を活用することで、結果として投資対効果を高めることができる主な利点について解説します。

育成のプロによる質の高い指導と最新ノウハウの提供

研修会社を利用する最大のメリットは、教育のプロフェッショナルによる質の高い指導を受けられる点です。社内のベテラン社員が講師を務める場合、自身の成功体験に基づいた属人的な教え方になりがちで、受講者全員に再現性のあるスキルとして定着しにくいという課題があります。一方で研修会社は、教える技術に長けたプロ講師が登壇し、体系化されたカリキュラムを用いて指導を行います。

また、研修会社は常に人材育成のトレンドや最新のビジネス理論を研究しています。変化の激しい現代において、社内リソースだけで最新の情報をアップデートし続けることは困難です。外部を利用することで、最新の市場動向や他社の成功事例を反映した、鮮度の高い情報を効率的に社内に取り入れることが可能になります。

準備・運営にかかる社内リソースの大幅な削減

質の高い研修を実施しようとすると、当日の講義だけでなく、膨大な準備時間が必要となります。

カリキュラムの設計、テキストや資料の作成、会場の手配、受講者のスケジュール調整、アンケートの集計など、その業務量は想像以上です。人事担当者がこれらの実務に忙殺されると、本来注力すべき「採用戦略の立案」や「組織課題の分析」といったコア業務がおろそかになりかねません。

研修会社に依頼することで、これらの企画・運営業務の大部分をアウトソーシングできます。人事担当者は要件定義や効果測定などの上流工程に専念できるようになり、業務効率が格段に向上します。

比較項目	社内内製（社員講師）	外部委託（研修会社）
コンテンツの質	経験則に偏りやすくバラつきがある	体系化されており品質が安定している
最新情報の網羅性	社内情報の収集に限られがち	最新トレンドや他社事例も豊富
運営の負担	企画から実施まで全て自社負担	多くの工程を任せられるため負担小
受講者の緊張感	知り合い同士で馴れ合いになりやすい	外部講師により適度な緊張感が保てる

第三者視点による客観的なフィードバックと意識変革

社内の人間関係やしがらみがない外部講師だからこそ、受講者に響く指導ができるという側面もあります。上司や先輩からの指摘だと、どうしても「いつものことだ」と聞き流してしまったり、反発心を抱いてしまったりすることがあります。しかし、第三者であるプロの講師から客観的な視点で指摘を受けることで、受講者は素直に自身の課題を受け入れやすくなります。

特に管理職研修や意識変革を目的とした研修では、社内の常識が通用しない外部の視点を入れることが重要です。「井の中の蛙」になっている社員に対して、世の中の基準や他社のレベル感を伝えることで、危機感や成長意欲を醸成するきっかけを作ることができます。

このように、社内のリソースだけでは生み出せない「適度な緊張感」と「客観性」を取り入れられる点も、外部委託の大きな価値です。

研修会社選びの注意点｜失敗しないポイント

ここでは研修会社選びで重要となる9つのポイントについて、それぞれ詳しく解説します。

• カリキュラム、プログラムの内容
• 研修実績
• 研修プログラムが「カスタマイズ」できるか
• 講師の質
• 質問への的確な返答
• 専門用語の多用がないか
• 実施形式
• 研修に伴う「付随サービス」はあるか？
• 費用について

カリキュラム、プログラムの内容

自社に必要なカリキュラム、プログラムを提供しているかを確認しましょう。研修業者の得意分野が判断基準になります。得意分野と自社が解決したい課題がマッチしているかが重要です。

「どのような研修を得意としていますか？」とストレートに聞いてみて、誠実な回答、分かりやすい回答、納得のいく回答が返ってくるか？などは、選定のポイントになるかなと思います。

研修実績

研修実績は必ず確認したいポイントです。

• 研修実施件数
• 導入している業界
• 得意な企業規模
• カリキュラム内容
• 利用企業やユーザーの声

研修プログラムが「カスタマイズ」できるか

外部研修を導入する際に確認したいポイントとして「自社内の課題やニーズに対して、適切なプログラムか」です。

限られた時間と予算を最大限に活用するためには、既定の研修プログラムを実施するのではなく、自社に最適な研修プログラムにカスタマイズできる研修会社を選ぶことをおすすめします。研修で解決したい課題やニーズと、その解決策（研修カリキュラム）は100社あれば100通りです。

自社の課題と解決にマッチする研修カリキュラムにするために、どれだけ柔軟に対応してくれる研修会社かは、ぜひ、チェックしてみてください。

講師の質

やはり、講師の質は、重要ポイントです。

研修会社によっては、HPで講師情報を公開しているところもあるので確認してみましょう。
複数の講師の中から、自社に合う講師を選べると研修効果が高まります。
自社の業界に精通している講師であれば、なお理想的です。

質問への的確な返答

依頼する講師に対して質問をしてみて、「質問」の返答に注目してみましょう。
研修は一方的なものではなく、講師と受講者の双方向のコミュニケーションがとても大切です。

受講者が質問をした際、的確な回答をしてもらえそうか、質の高いアドバイスをしてもらえそうか、臨機応変な進行対応をしてもらえそうかなど、事前にチェックしてみてください。
打ち合わせだけでは分からないところもありますが、最近は、体験セミナーなどを実施している企業も増えています。社員を受講させる前に、研修担当者が受講してみるといったことも大切です。

専門用語の多用がないか

研修の打ち合わせを実施する際、専門用語や難しい言葉を多用しない講師かどうかも確認してみてください。
分かりやすい言葉に言い換えたり、理解が深まるよう補足をしてくれるなど、受講者を置いてきぼりにしない講師かどうか見極めてみてください。

相手の理解を得られていない状況にもかかわらず、話を進めてしまう場合は、一方通行の研修になってしまう危険があるため要注意です。

実施形式

研修会社によって、講師派遣タイプ、外部会場での集合研修タイプ、オンライン研修（録画型・ライブタイプ）と、実施形式は様々です。

参加人数が少人数の場合や、他社合同（異業種）で社内にはない刺激を受けたい等、
公開型研修のニーズもあるかもしれません。

自社のニーズに合う実施形式を選択できる研修企業を、ぜひ、探してみてください。

研修に伴う「付随サービス」はあるか？

研修に伴う「付随サービス」も実は、非常に重要です。
例えば、研修終了後のアンケートやアフターフォローです。

アンケート結果をまとめる作業など、アンケートの集計作業は地味に大変です。
人事の負担軽減のため、研修会社がアンケート集計を代行するなどのサービスもあります。

更に、受講生の満足度を調査するだけでなく、理解度を測り、今度のフォロープログラムの提案があると、より研修効果を高めることができます。

また、研修機材の提供があるかも確認してみたいポイントです。
人事の手間を省きたいのであれば、プロジェクターやホワイトボードの手配等もしてくれる研修企業ですと、より便利かもしれません。

費用について

研修計画の中で、費用は非常に重要です。
高いからいいとは限りませんし、非常に安いからいいかというと、そうでもありません。

研修会社によって費用設定は様々ですが、受講生数、研修時間時間で費用が決まることが一般的です。

研修を選定する際、プログラム内容が同じであれば、より安く対応してくれる企業・講師を選びたいものです。
ただ、安すぎる研修プラン・プログラムですと、自社の方針にあうようなカスタマイズができない・融通が利かないなどのデメリットがある場合もあります。価格と質、カリキュラムなどをよく比較しながら選定してみてください。

おすすめの研修会社の探し方

研修会社を探す際は、「どこに情報があるか」を知っておくことが重要です。広告やランキングだけで判断せず、複数の視点から情報を集めることで、自社に合った研修会社を見極めやすくなります。

ここでは、研修会社を探す際に活用したい代表的な方法を紹介します。

第三者評価・外部からの信頼性を確認する

研修会社を探すうえで、まず参考になるのが第三者からの評価や信頼性です。

研修会社自身の発信だけでなく、外部からどう評価されているかを見ることで、一定の客観性を担保できます。

具体的には、

• 実際に研修を導入した企業の声・評判
• 口コミサイトや評価ランキング
• 人材開発・企業研修に関する専門誌や書籍
• 商工会議所や公的団体主催のセミナー・研修への登壇実績

などが参考になります。

商工会議所が主催するセミナーや研修に登壇している研修会社は、地域の企業ニーズを理解し、実践的なプログラムを提供している可能性が高いです。商工会議所は地域経済の発展を目的としているため、信頼性の高い研修会社を選んでいる傾向があります。

ポイントは、評価を鵜呑みにするのではなく「傾向」を見ることです。

自社と近い業界・企業規模での評価が多いか、研修後の変化や成果に触れたコメントがあるか、といった点に注目すると、研修内容の実用性が見えてきます。

実績や見せ方“だけ”で判断しないこと

研修会社の導入実績や知名度は、選定時の判断材料にはなりますが、それだけで判断するのは危険です。実績が多くても、その内容が現在の自社課題に合っているとは限らないためです。

また、派手な広告表現や魅力的なキャッチコピーだけで判断してしまうと、

• 研修内容が抽象的だった
• 現場で使えるスキルに落とし込めなかった

といったミスマッチが起こるケースもあります。

重要なのは、「なぜこの研修が自社に必要なのか」を説明できるかどうかです。

前段で整理した研修目的・解決したい課題に照らし合わせて、

• 実績の「数」ではなく「中身」
• 見せ方ではなく「研修設計の考え方」

を見ることが、研修会社選びの失敗を防ぎます。

無料相談・ヒアリングで“中身”を見極める

研修会社選びの最終判断において、最も重要なのが無料相談や事前ヒアリングの活用です。

実際に担当者と話すことで、資料やWebサイトだけでは分からない部分が見えてきます。

例えば、

• 自社の課題を丁寧にヒアリングしてくれるか
• いきなり決め打ちの研修提案をしてこないか
• 課題整理や目的設定から一緒に考えてくれるか

といった点は、研修会社の提案力・姿勢を見極める重要な判断材料です。

「こちらの話をどれだけ深く理解しようとしてくれるか」は、研修効果に直結します。

研修を単なる商品として売るのではなく、課題解決のパートナーとして向き合ってくれるかを確認しましょう。

研修会社探しの段階で「自社の課題整理から相談したい」「どの研修が合うのか分からない」と感じる場合は、ヒアリングを重視している研修会社に相談するのも一つの方法です。ガイアシステムでは、研修内容の提案だけでなく、課題整理・目的設定の段階から丁寧にヒアリングを行い、企業ごとに研修設計をご提案しています。

複数の探し方を組み合わせて総合的に判断する

研修会社探しで大切なのは、1つの探し方に依存しないことです。

口コミや実績、ランキングだけで即決するのではなく、複数の情報を組み合わせて判断することで、ミスマッチを防ぎやすくなります。

おすすめの流れは、

1. 第三者評価・外部情報で候補を洗い出す
2. 実績や研修内容を見て絞り込む
3. 無料相談・ヒアリングで最終判断する

というステップです。

情報（客観）と対話（主観）の両方を使って判断することが、自社に合った研修会社選びにつながります。

おすすめの研修会社　5選！

オススメの研修会社を、強みや特徴を踏まえ、ご紹介していきます。どの研修会社も、それぞれ独自の強みを持ち、多様なニーズに対応できる研修プログラムを提供しています。企業の目的や課題に合わせて最適な研修会社を選択してください。

もちろん…迷う際は、弊社（株式会社ガイアシステム）へ、お気軽にご相談ください！！

株式会社ノビテク

特に、ビジネスゲームやeラーニングを活用した実践的な研修が特徴です。企業の成長を支援するための包括的な研修メニューを提供し、効果的な人材育成をサポートしています。

株式会社インソース

毎年更新される教材内容と年間6万人以上の受講者数を誇り、1〜3年間の長期的な研修プログラムを組むことができます。

株式会社ガイアシステム

研修はオンラインとライブ型の形式があり、飽きさせない工夫が施されています。また、研修前後のサポートも充実しており、助成金を活用した費用対効果の高い研修も実施可能です。

リスキル

特徴的なのは、研修内容や参加人数に関わらず料金が一律である点です。企業の人材育成ニーズに合わせた使いやすい研修サービスを提供しています。

インターネット・アカデミー　

カスタマイズ可能なカリキュラムを通じて、内定者から経営者まで幅広い対象者に向けた研修を実施。オンラインや集合研修の形式も選べ、助成金の利用も可能です。企業の人材育成をトータルサポートしています。

「研修会社の選び方」に関するよくある質問（Q&A）

まとめ：外部講師と社内講師の「役割分担」がトレンド

外部講師も社内講師も、それぞれメリット・デメリットがあります。最近のトレンドとしては、外部講師と社内講師で役割分担をして「研修効果を最大化する」企業が増えてきています。

特に新人研修では、役割分担をして実施する傾向が高いと言えます。
社内講師が事前説明をしたり、理念・社内ルールなどの時間を担当。
その後で社外講師に専門研修「ビジネスマナー」「マインドチェンジ」などを実施するのが一般的です。

「実務⇒研修⇒実務」と、ブリッジをかけ、研修の学習内容を実際の現場で活用できるよう意識した組み立てが主流になっているといえます。

この記事では、「研修会社の選び方について」ご紹介させていただきました。一番重要なのは、どれだけ目的に合った研修を実施してくれるかです。ぜひ、限られた時間と予算の中で最大限効果を得る研修をするために、自社の課題を明らかにし、自社向けにカスタマイズできる研修企業を選んでみてください。

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