新入社員研修の 外注or内製化|メリット・デメリット

新入社員研修 アウトソーシング

日本の企業の90%以上が実施する新入社員教育(※1) 。
新入社員教育を計画する際、自社内で講師を決めて実施する社内研修にするか、研修会社にアウトソーシングを依頼するか?
どのような選択するか人事ご担当者様も、頭を悩ますところなのではないでしょうか?悩みどころだと思います。

  • 【内製化】自社の人事担当や各部署のスタッフが行う研修
  • 【外注・外部委託】外部講師や研修専門サービスを利用、アウトソーシングして行う研修
 

新入社員教育を「外注講師で実施する場合、社内講師が実施する場合」のメリットとデメリット、また外部委託する場合ポイントを紹介いたします。

「階層別研修」での実施率は、例年どおり「新入社員教育」が最も高く、95.7%。「職種別・目的別研修」では、「OJT指導員教育」の実施率が最多で42.9%。

産労総合研究所「2019年度 教育研修費用の実態調査」 各種教育研修の実施状況より
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新入社員教育 外注のメリット

  1.  人事担当の労力削減ができる=採用など他業務への注力が可能になる
  2.  知識や指導力が保証されている
  3.  プロの講師の指導により社内では得られない「別の視点」や「考え方」を学ぶことができる

人事担当の労力削減ができる=採用など他業務への注力が可能になる

まずは、人事担当や、研修を担当する講師/社員の負担が大きく軽減されます。
新入社員研修を外部委託したところ、教育にかける時間を大幅に短縮でき、その分採用等の他の業務にかけられたという体験をお持ちの人事担当者も少なくないのではないでしょうか?

残業時間も減り、教育コストはかかっても、人件費は削減できたという事例もあります。

知識や指導力が保証されている


指導力も保証されているため、質の高い教育を新人のスタートアップ時に受講させることができます。

研修会社の講師は、当たり前ですが「人を教育するプロフェッショナル」です。
研修カリキュラムにおける知識も経験も豊富なため、最も効果的な研修ノウハウを持っています。

一方、社内の人材に講師を依頼する場合、業務においては優秀な社員でも、教育に不慣れな場合が多いのが実情です。
十分な研修効果を得られないだけでなく、講師を担当する人材に一般業務以外の負担を負わせてしまうことにも繋がります。

社内研修を実施するノウハウをまとめるだけで、膨大なコストが発生してしまう懸念があります。

費用対効果を考えた際に、研修の外部サービスは大きなメリットがあります。
特に、初期研修が重要な新入社員研修に外部講師・研修のアウトソーシングを役立てる企業が多いのはそのためです。

プロの講師の指導!社内では得られない「別の視点」や「考え方」を学ぶことができる

100戦錬磨のプロの講師による指導により、社内にはない価値観に触れることができます。
受講者は専門分野の最新の知識や情報を学ぶことができるでしょう。
学びの質の高さは、受講者(新入社員)の視野が広げることに繋がります。新しい発想やスキルを得ることもできます。

さらに、外部は他社での研修実績があるため、自社と他社の研修の傾向を比較できる場合もあります。

また、公開型の研修受講の場合は、他社との交流もあります。
他企業・異業種の社員と切磋琢磨することで、刺激を受けることも期待できます。
新人の意識向上、マインドチェンジに役立ったというお声が多いのは、そのためです。

新入社員教育 外注のデメリット

  1. 費用がかかる
  2. カリキュラム内容が社風に合うか分からない

費用がかかる

新入社員研修の外注でネックになるのは、コスト/研修費用についてではないでしょうか?
しかし、メリットの面でご紹介したように、人件費と比較すると、費用削減につながったといった事例もあります。

カリキュラム内容が「社風」に合うか分からない

また、初めて外部業者を利用する場合は、内容が社風に合うか分からないといった不安もあるでしょう。
研修会社・講師に、事前に社内理念・研修目的や意向をしっかり伝えておく必要があります。

ガイアシステムの研修は、オーダーメイド型の新入社員研修です。研修講師が初回から研修へのご要望を直接ヒアリングをさせていただき、御社に最も適したプログラムを設計いたします。

自社に合うか分からない…そういったご心配は不要です。初回のヒアリング/ご面談では、無料のコンサルティングも実施しています。弊社の講師は、御社の人事部の一員という意識を持ち、御社に寄り添い研修を担当させていただきます。

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新入社員研修 内製化のメリット

費用が抑えられる

内製化の一番のメリットは費用を抑えられることです。

内製化とは、社員の中で、講師にふさわしい資質のあるメンバーを選抜し、
社員が講師となり研修をする仕組みのことです。

社員が研修を実施するため、社内講師に対して特別な手当てを支払うことなどがない限りは、
経費が増えることもありません。

人材育成に役立つ

社員が「講師」を行うことは、講師になる社員自身の成長・育成にも繋がります。

人前で話す際のプレゼンテーション能力。
受講者の注意を引き付けるコミュニケーション能力。
研修を計画通り、時間通りに進める管理能力。
また、研修内容(プログラム・カリキュラム)作成
。と、
講師の担当になる場合、リサーチ力、構成力なども必要となります。

一言、研修講師といえども、様々な能力が求められます。

研修日が決まり、受講者がいれば、おのずと期限が区切られ、
そこに向けて、研修講師としてのチャレンジが始まります。

負担に感じる社員もいるかもしれませんが、
受講者のことを考えた研修を構築し、講師として最後までやり切った人材は、
大きな成長を遂げていることは間違いありません。

自社の方針にあった研修ができる

自社の社員が研修講師となることで、自社の方針に最も適した研修を実施することが可能となります。

企業理念・企業文化を浸透させるための基本理念研修やマインド研修
自社ならではの業務研修を実施する場合、そのことを深く意味理解し、
実践している社内の人材が講師を務めることで、現場感の乖離を防ぐことができるメリットもあります。

旬の言葉、スローガン、事業などを研修内容に入れたいなど、
プログラムの変更も都度可能という気軽さもあるのではないでしょうか?

また、経営方針や企業理念は、社内の経営層が話すことでより新入社員の印象に強く残る傾向にあります。
誰が、何を話し受講者に届けるか。研修では、非常に重要なポイントです。

アフターフォローがしやすい

更に、社員が研修を実施しているため、教育内容を社内で把握することができ、
研修後の新人フォローもスムーズというメリットがあります。

新入社員研修のアフターフォローは、その後の活躍・離職率に関わる重要な項目です。
意識的にもれなく実施することをお勧めしたいポイントです。

新入社員研修 内製化のデメリット

人事部や講師担当者の負担が大きい

新入社員研修 内製化の一番のネックは担当社員(人事部)の負担の大きさではないでしょうか。

新入社員研修は4月の入社式後からスタートするのが一般的です。
4月は人事にとって、繁忙期。
教育、採用業務、入退社の手続き、決算業務。

教育研修を担当する部署があれば別ですが、
社員教育だけをすればいい部署(環境)がある企業は稀ではないでしょうか。

教育の全てを自社で行うとなると、その分準備や実施に時間がかかり、
他の業務がおろそかになってしまう…と、お困りの人事担当者も少なくないのではないでしょうか?

 

新入社員研修実施が、新卒採用の重要な時期と重なり、
採用説明会の開催が遅れてしまい、歯がゆい思いをした…といったお声をいただいたこともあります。

講師のレベルに差がある

また、社内講師の場合、講師のレベルに差があります。

業務知識や社内の愛情・しくみや決まり事を熟知していたとしても、
「教える」ことのプロではないため、受講者にうまく伝わらないこともあります。  
想いはあっても、空回りしてしまった…そんな声は、少なくありません。

研修内容・質の確保が難しい

また、内容がどうしても自社で可能な範囲や知識の中でおさまってしまいます。
必要な「質」が確保できているのか、不安が残るという担当者の声があります。

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内製化と外注を組み合わせよう!

新入社員研修の内製化と外注には、それぞれメリットとデメリットがあることが分かります。
では、どうすればいいのでしょうか。

そこで、内製化と外注の組み合わせをおすすめします。
コストや時間、社内人材の実情をもとに、内製化が適した項目と外注した方がいい部分を分けると効果的です。

外注すべき研修コンテンツ

マインドチェンジ―社会人としての意識-

新入社員研修の要は、学生から社会人への意識改革といっても、過言ではありません。
新入社員研修を実施する際、この項目に触れない研修はないでしょう。

専門の研修会社・プロの研修講師は色々な手法で意識改革を行うノウハウを持っています。
新人の非常に重要な時期、スタートアップ時には、まず受講させたいコンテンツです。

ビジネスマナーやビジネススキル

「ビジネスマナー」や「ビジネススキル」は、社会人としてどの分野の業界にいても、
一生必要となるスキルではないでしょうか?

研修講師は、年間数多くの研修を行っており、知識・経験も豊富ですし、最新動向も知っています。

新人の意識調査、時代背景を考慮し、研修を行うため、新人にとっても習得しやすというメリットもあります。

実際のお客様で、入社して2年目の社員が新入社員教育を担当し、
ビジネスマナーを教えるための講習に2か月間、通った経験をお持ちの方がいらっしゃいます。

非常に努力されたとのことだったのですが…
いざ、自分で教えてみても思った程の効果をあげることができなかった。

そこで、次年度から研修会社に依頼したところ、
新入社員の理解も習得も早く、正しいマナーを身に着けさせることができた。といったお声を頂きました。

先輩社員の人材教育として「講師育成」には価値があります。

全てに意味がないわけではありませんので、
内製化と外注のバランスをどのように判断するのかが、非常に重要なテーマとなります。

専門知識が必要な場合

例えば、プログラミングや投資教育等は専門の指導力やプログラムが整っている外部に
委託することをお勧めしています。

社内に専門知識を持った人が何人もいない場合、
毎年安定的に新入社員教育の中で教えることは難しいかもしれません。

例えば、確定拠出年金を導入している企業は、入社時に投資教育をする必要があります。
その場合、人事や説明するより、専門家に説明してもらった方が、
断然分かりやすかったという事例があります。

設備が必要な研修内容

社内で教育したくても、設備がない場合があります。
例えば、パソコン研修や安全教育等。
パソコン研修をするために、社内からパソコンをかき集めて、設置するのは大変ですよね。

また、安全体験訓練をするなら、専用装置がある外部に研修に行く方が効果的です。
このように、設備が必要な教育は、外部を利用することをおすすめします。

まとめ

新入社員研修の内製化と外注のメリット・デメリット。
外注するならどの項目が適しているか?を、整理してご紹介しました。

研修担当者は、自社にとって、どの項目を外注するか見極めることが重要です。

そして、外注する先に、自社の方針や意向を伝える必要があります。

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