新入社員研修を計画する際、どの程度の研修期間を設けることで、新入社員が最低限のビジネスマナーや必要なスキルを習得できるのか気になるのではないでしょうか。業種・職種によって適切な研修期間は異なり、1週間未満の短期で実施する企業もあれば、約3ヶ月という長い期間を設定している企業もあります。設定した期間に応じて、カリキュラムや研修担当者にかかる負担が変わるため、自社に適切な研修期間を見極めたい方も多いはず。
そこでこの記事では、新入社員研修の適切な期間や期間別のメリット・デメリットをわかりやすく解説します。
一般的な会社の研修期間は3ヶ月未満
多くの企業では、新入社員研修の期間を3ヶ月未満に設定して実施しています。
職種によって研修のカリキュラムが異なり、多くの専門知識とスキルの習得を目標とした研修の場合、3ヶ月以上に設定するケースもあります。
例えば、アプリケーションプログラマーの場合、ITリテラシーをはじめ、HTML・CSS・PHP・Rubyなどの複数のプログラミング言語を学ばせ、業務に活用できるまで育成しなければなりません。従って、多岐にわたる業務の習得に数ヶ月の期間を設ける必要があるのです。
研修期間は企業によってまちまちですが、最も多く採用される期間は約3ヶ月と言われています。
研修期間別で見る研修の効果
ここからは、2週間・1ヶ月・3ヶ月でそれぞれ研修期間を設定したとき、研修の内容や期待できる成果がどのように異なるのかを解説します。
約2週間
新入社員研修の期間を約2週間に設定する場合、一般的なビジネスマナーの習得をはじめ、自社の事業内容や配属された部署での実務の理解などが主な内容になります。
新入社員研修は、カリキュラム設計や講師の選定、必要な書類の準備などを通常業務と並行して行われなければなりません。
そのため、研修期間を短く設定する背景としては、できるだけ「準備や実施にかかる負担を軽減させたい」という目的もあります。
約1ヶ月
新入社員研修の期間を約1ヶ月に設定する場合、社会人としての心得やビジネスマナー、企業理念、自社の事業に関するさまざまな知識とスキルの習得が目標になります。
基礎的な知識やスキルを習得したあとは、OJT（On The Job Training）による現場研修を経て、業務についてもらうことが可能です。
約1ヶ月の研修期間は、事務職・営業職などの一般職で多く採用されています。
約3ヶ月
基礎的なビジネスマナーや事業内容の理解に加えて、専門知識やより高度なスキルを習得させたい場合、研修期間を約3ヶ月に設定するケースが多いです。
例えば、技術職・経理職・銀行員など専門性の習得が必須となる業種では、3ヶ月間で現場に出られるように充実した内容のカリキュラムを設計しなければなりません。
3か月の研修期間の間さまざまな資格を取得が必要になるケースもあり、資格に関する講義や、新入社員のフォローアップにも注力する必要があります。
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新入社員研修 期間別のメリットとデメリット
ここからは、新入社員研修を行う場合の研修期間別のメリット・デメリットを解説します。
約2週間で研修を実施するメリット・デメリット
約2週間という短い期間で新入社員研修を実施する場合、企業側の負担が軽減される一方で、研修の内容が不十分になる可能性が懸念されます。
メリット
新入社員研修の期間を約2週間に設定するメリットは、以下のとおりです。
- 短期集中型のカリキュラムを設計できる
- 研修を計画・実施する担当者の負担が軽減される
- 研修にかかるコストを削減できる（外注を含む）
新入社員研修の担当者様は、通常業務をこなしながら研修をサポートします。そのため、短期間に設定することで、担当者様がコア業務と研修業務を両立しやすいのが大きなメリットです。
デメリット
新入社員研修の期間を約2週間に設定するデメリットは、以下のとおりです。
- 専門知識・スキルを十分に習得できない可能性がある
- 短期集中型により新入社員の負担が大きい
約2週間での研修では、基礎的なビジネスマナーや事業内容を理解できても、実務に関する専門知識やスキルの習得までサポートできないケースも多いです。
研修期間の短さにより、新入社員が上手く定着できずに離職するケースも考えられますので、短期間でも充実した内容の研修を実施する必要があります。
約1ヶ月で研修を実施するメリット・デメリット
事務系の職種でよく採用される約1ヶ月の新入社員研修では、OJTによる現場研修を導入しやすくなりますが、高度な専門知識やスキルまでカバーするのは難しいです。
メリット
新入社員研修の期間を約1ヶ月に設定するメリットは、以下のとおりです。
- 配属先での実践的な現場研修を導入しやすい
- 約2週間の研修期間よりも充実したカリキュラムを設計できる
- 約3ヶ月の研修期間よりも研修コストを削減できる
例えば事務系の職種の場合、平均的な研修期間は約1ヶ月と言われています。約1ヶ月でビジネスマナーの習得や事業内容の理解に加えて、書類作成やデータ入力などの実務まで身に付けさせることが可能です。
デメリット
新入社員研修の期間を約1ヶ月に設定するデメリットは、以下のとおりです。
- 高度な専門知識・スキルの習得が難しい
- 研修内容をハードに感じる新入社員もいる
技術系の職種の場合、約1ヶ月で実務に必要な専門知識・スキルを十分に習得できない可能性があります。
約1ヶ月の新入社員研修では現場研修を導入しやすくなりますが、研修をハードに感じる新入社員も少なくありません。そのため、新入社員のモチベーションを維持できるバリエーション豊富な研修を計画する必要もあります。
約3ヶ月で研修を実施するメリット・デメリット
3ヶ月という長期間で新入社員研修を実施する場合、専門性の高い職種でも即戦力になる社員を育成しやすくなります。ただし、研修に携わる人事部の担当者様にかかる負担が多くなることが懸念されます。
メリット
新入社員研修の期間を約3ヶ月に設定するメリットは、以下のとおりです。
- 専門性の高い職種でも充実したカリキュラムを設計できる
- 研修期間内で資格の取得を目指せる
- 長期間で柔軟的にスケジュールを組める
高度な専門知識とスキルが要求される職種でも、長期間にわたって現場研修や資格の取得に向けた学習をさせることで、即戦力となる社員を育成できます。
多少のスケジュールのズレが生じた場合でも柔軟的に修正しやすいため、新入社員の状況に合わせてカリキュラムをカスタマイズすることも可能です。
デメリット
新入社員研修の期間を約3ヶ月に設定するデメリットは、以下のとおりです。
- 研修の計画・実施・管理に多くのリソースが必要
- 研修にかかるコストが大きくなる（外注を含む）
研修を実施するにあたって、人事部の担当者様はカリキュラムの作成や講師の手配などの準備を始め、新入社員とのコミュニケーションも発生します。従って、研修期間が長期に及ぶほど多くのリソースが必要になり、負担も大きくなります。
また、研修で必要な資料や備品、会場の手配、研修会社への外注などのコストも大きくなるため、早い段階から計画を立てなければなりません。
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新入社員研修の終了後から仕事開始までの流れ
新入社員研修の終了後は、配属先の決定やフォローアップ研修などを経て、本格的に業務についてもらうことになります。
一般的な企業での、新入社員研修の終了後から仕事開始までの流れをご紹介します。
適正を考慮した配属先の決定
配属先の決定は、入社前1ヶ月前〜前日、または、新入社員研修の期間終了後に行われます。
新入社員研修を終えた後に配属先を決める場合、適正検査や面接の結果、新入社員の適正を考慮した上で人事部や管理職の方が候補を挙げる流れが一般的です。
また、欠員補充的な方法で配属先を決める企業もあり、多くの場合は人員計画が推進されている企業で行われている方法となっています。組織的な要素で配属先を決める場合でも、できる限り本人の適正や将来の成長を考慮した決定を行うことが重要です。
フォローアップ研修の実施
配属先の決定と併せて行われるフォローアップ研修では、新入社員研修の振り返りや課題の洗い出し、課題解決策などを参加者で確認します。
フォローアップ研修が行われるタイミングは、新入社員研修の終了から3ヶ月後、または新入社員研修とセットで行われるのが一般的です。
新入社員が最初に行う研修は受け身の研修が多い傾向にありますが、フォローアップ研修はそれぞれの社員に自発的な行動を促す研修でもあります。
フォローアップ研修は、新入社員同士を交流させたり配属先の仕事に対する悩みを解消したりできるため、モチベーションアップも図れる研修です。
早期離職防止を目的としたサポート
フォローアップ研修を終えた後は、配属先で本格的に業務に取り掛かってもらいます。
注意しなければならないのが、早期離職を防止するために新入社員のモチベーションを維持・向上させることです。
配属先の希望が通らなかった社員や、新入社員研修とのギャップに悩む社員も中にはいるため、部署内で積極的にコミュニケーションを取り、仕事にやりがいのある環境づくりを心がけましょう。
配属先での受け入れ体制が不十分な場合に、社員の育成が遅れてしまうケースもありますので、各部門で配属予定人数や教育担当者、担当業務の振り分けなどを事前に計画しておくことが重要です。
まとめ
新入社員研修の期間は職種や目的によって異なりますが、一般的には3ヶ月未満に設定されるケースが多いです。
2週間未満の短期間に設定し、社会人としての心得やビジネスマナーなどを学ばせる企業もあれば、約3ヶ月の長期間にわたって専門知識・スキルの習得を目指す企業もあります。
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