「人材育成」のため「研修業者への依頼」を検討する際も、研修の質・内容・定着率・アフターフォロー…など、研修会社ごとに、特色・強みは異なります。「なんとなく…」で決めてしまうと、自社の人材育成方針・基準から外れた研修を実施してしまうリスクがあります。
「研修会社の選定基準」でお困りの方に向け、
・研修効果を高めるために研修計画の際に必ず行うこと
・研修業者の選び方のポイント を、研修を専門で取り扱っている弊社の視点でご紹介します!
研修効果を高めるために。研修会社を探す前に実施すること
計画した研修の効果を高めるために、研修会社の選定を行う前に実施すべきことがあります。
自社の課題と研修目的を明確にする
研修の外注を検討し研修会社を選定する前に、自社の課題を明らかにすることをおすすめします。
研修実施には、「解決したい課題」「研修目的」があるはずです。
例えば、「営業部の提案力が弱い」など、営業力に課題がある場合は「営業力に強みのある研修コンテンツ」を持つ研修会社を選びたいですし、
「管理職の部下指導がうまくいかない」等の場合、管理職育成や、部下育成スキル、OJTトレーナーなどに強みを持ち、課題解決ができる研修会社を選定することが重要です。研修会社・外部講師と言えども、それぞれ強みや独自性、また研修教育における考え方やスタンスも異なります。
まずは、なぜ研修を実施しようと思ったのか?を明らかにすることから始めてみてください。
経営層と現場社員の「課題認識のズレ」を修正する
「研修で解決すべき課題」を明確にすることで、必要な「研修内容・カリキュラム」が定まってきます。
そこで重要になるのが「経営層」と「現場社員」の課題認識のズレを修正することです。経営層(トップ)と現場社員が「課題」と感じていることには、多かれ少なかれ違いやズレがあります。
経営層の方から「管理職のリーダーシップ力に課題があるので、管理職に向けたリーダーシップ教育を導入したい」とご依頼をいただいたことがありました。
しかし、現場社員にヒアリングしてみると「リーダーシップ」ではなく「コミュニケーション」に課題を感じていることが分かりました。
経営層が考える会社の課題と、現場が抱えている課題感にはズレがある場合が多いもの。
双方の課題を解決するために取り組むべきことはなにか?受講する社員が、納得し、前向きに研修を受講できるためにも、「課題認識のズレ」を修正することは、非常に重要な工程です。パワーはかかりますが、この工程を丁寧に行うことで研修効果・習得率の高まりはぐんと高まります。
トップの「経営方針」に沿った人材育成方針を作ることと同時に、現場のニーズを確認すること。この2つのバランスが研修教育導入において重要です。
弊社では、ご担当者様と相談し、経営層と現場社員のみなさんに対して、それぞれ「課題やお困りごと」について、ヒアリングを実施しています。
研修導入前のこの工程は、徹底し丁寧に取り組んでいます。
貴社に最適化する豊富な研修プログラムをご用意しています。
お気軽にご相談ください。
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研修会社に外部委託する目的を明確にする
研修教育を外部委託しようと考えたその目的を整理してみてください。今まで自社運営してきた「社内研修」や、これまで契約していた研修会社・外部講師を変更したい場合・満足していない理由・課題点があるはずです。
その理由がはっきりしていれば、研修業者に求める事項が明らかになります。
例えば…「講義形式の研修で物足りないと感じている」「実践型の研修教育を希望している場合」は、グループワーク形式やロールプレイング形式の研修を得意とする業者選定になります。
「ロジカルシンキング研修」など、社内では教えることが難しいカリキュラムを希望している場合は、そのカリキュラムを得意とする研修業者を選ぶ必要があります。
とはいっても、研修会社はたくさんあり過ぎる…
どんなポイントで比較し、決定すればいいの??
研修業者の選定!失敗しないポイント
カリキュラム、プログラムの内容
自社に必要なカリキュラム、プログラムを提供しているかを確認しましょう。
研修業者の得意分野が判断基準になります。得意分野と自社が解決したい課題がマッチしているかが重要です。
「どのような研修を得意としていますか?」とストレートに聞いてみて、誠実な回答、分かりやすい回答、納得のいく回答が返ってくるか?などは、選定のポイントになるかなと思います。
クライアントの課題を解決するのではなく、研修を実施することが目的になっていると感じる研修業者は避けた方がいいでしょう。
研修実績
研修実績は必ず確認したいポイントです。
- 研修実施件数
- 導入している業界
- 得意な企業規模
- カリキュラム内容
- 利用企業やユーザーの声
注目すべきは「どのような規模・業界の企業」が導入しているかです。
同規模の同業他社が導入している場合、ニーズに合う可能性が高いと言えます。
※同規模の同業他社は、同じような課題を抱えていることが多いためです。
研修プログラムが「カスタマイズ」できるか
外部研修を導入する際に確認したいポイントとして「自社内の課題やニーズに対して、適切なプログラムか」です。
限られた時間と予算を最大限に活用するためには、既定の研修プログラムを実施するのではなく、自社に最適な研修プログラムにカスタマイズできる研修会社を選ぶことをおすすめします
研修で解決したい課題やニーズと、その解決策(研修カリキュラム)は100社あれば100通りです。
自社の課題と解決にマッチする研修カリキュラムにするために、どれだけ柔軟に対応してくれる研修会社かは、ぜひ、チェックしてみてください。
研修で課題解決するために、予算内で最適な研修カリキュラムにカスタマイズできる研修会社を選択することをお勧めします。
講師の質
やはり、講師の質は、重要ポイントです。
研修会社によっては、HPで講師情報を公開しているところもあるので確認してみましょう。
複数の講師の中から、自社に合う講師を選べると研修効果が高まります。
自社の業界に精通している講師であれば、なお理想的です。
あるメーカーで同じ内容の研修を行ったとき、高学歴で講師一筋のA講師(超一流の人気講師)よりも、
講師経験、キャリアは劣りますが、メーカーでの勤務経験があるB講師が研修をしたほうが、
受講者のニーズをより的確にとらえることができ、納得感・満足度が高かったという事例もありました。
業界精通はもちろんですが、企業文化・社風、受講社員のタイプ特性と、講師の雰囲気・波長があるかなども、大切な要素です。
受講者に直接言葉を届ける講師は、非常に重要です。妥協せず、徹底して吟味してください。
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質問への的確な返答
依頼する講師に対して質問をしてみて、「質問」の返答に注目してみましょう。
研修は一方的なものではなく、講師と受講者の双方向のコミュニケーションがとても大切です。
受講者が質問をした際、的確な回答をしてもらえそうか、質の高いアドバイスをしてもらえそうか、臨機応変な進行対応をしてもらえそうかなど、事前にチェックしてみてください。
打ち合わせだけでは分からないところもありますが、最近は、体験セミナーなどを実施している企業も増えています。社員を受講させる前に、研修担当者が受講してみるといったことも大切です。
専門用語の多用がないか?
研修の打ち合わせを実施する際、専門用語や難しい言葉を多用しない講師かどうかも確認してみてください。
分かりやすい言葉に言い換えたり、理解が深まるよう補足をしてくれるなど、受講者を置いてきぼりにしない講師かどうか見極めてみてください。
相手の理解を得られていない状況にもかかわらず、話を進めてしまう場合は、一方通行の研修になってしまう危険があるため要注意です。
実施形式
研修会社によって、講師派遣タイプ、外部会場での集合研修タイプ、オンライン研修(録画型・ライブタイプ)と、実施形式は様々です。
参加人数が少人数の場合や、他社合同(異業種)で社内にはない刺激を受けたい等、
公開型研修のニーズもあるかもしれません。
自社のニーズに合う実施形式を選択できる研修企業を、ぜひ、探してみてください。
研修に伴う「付随サービス」はあるか?
研修に伴う「付随サービス」も実は、非常に重要です。
例えば、研修終了後のアンケートやアフターフォローです。
アンケート結果をまとめる作業など、アンケートの集計作業は地味に大変です。
人事の負担軽減のため、研修業者がアンケート集計を代行するなどのサービスもあります。
更に、受講生の満足度を調査するだけでなく、
理解度を測り、今度のフォロープログラムの提案があると、より研修効果を高めることができます。
また、研修機材の提供があるかも確認してみたいポイントです。
人事の手間を省きたいのであれば、プロジェクターやホワイトボードの手配等もしてくれる研修企業ですと、より便利かもしれません。
費用について
研修計画の中で、費用は非常に重要です。
高いからいいとは限りませんし、非常に安いからいいかというと、そうでもありません。
研修会社によって費用設定は様々ですが、受講生数、研修時間時間で費用が決まることが一般的です。
研修を選定する際、プログラム内容が同じであれば、より安く対応してくれる企業・講師を選びたいものです。
ただ、安すぎる研修プラン・プログラムですと、自社の方針にあうようなカスタマイズができない・融通が利かないなどのデメリットがある場合もあります。価格と質、カリキュラムなどをよく比較しながら選定してみてください。
ある企業では新入社員教育で「社会人の心構え」をずっと同じ外部講師にお願いしていました。
古くから付き合いのある講師で、非常に安価だったので、なかなか変えられなかったのです。
しかし、新入社員アンケート結果を見ると、非常に満足度が低い。「眠気を誘う」というコメントまでも…。
よくよく講師と話をしてみると10年以上同じ内容で研修をしていたようです。
「時代に合った内容を研修講義してほしい」と要望しても研修内容が変わることはありませんでした。
そこで、要望を汲んでくれる研修会社に思い切って変更したところ、費用は高くなりましたが、現代の若者(新入社員)の心に響く研修ができた。自社が求める人材教育の1歩を踏み出すことができた!という事例も実際にあります。
安かろう…悪かろう…では、社員の貴重な時間の浪費になるだけでなく、費用も無駄になってしまいます。
企業の研修教育・採用戦略などにお困りの企業様を対象に、
オンライン個別相談を実施しています。
人材教育など、人事に関わる内容であればなんでも相談をお受けいたします。お気軽にご相談ください。
外部講師と社内講師の「役割分担」がトレンド
外部講師も社内講師も、それぞれメリット・デメリットがあります。最近のトレンドとしては、外部講師と社内講師で役割分担をして「研修効果を最大化する」企業が増えてきています。
特に新人研修では、役割分担をして実施する傾向が高いと言えます。
社内講師が事前説明をしたり、理念・社内ルールなどの時間を担当。
その後で社外講師に専門研修「ビジネスマナー」「マインドチェンジ」などを実施するのが一般的です。
「実務⇒研修⇒実務」と、ブリッジをかけ、研修の学習内容を実際の現場で活用できるよう意識した組み立てが主流になっているといえます。
まとめ
この記事では、研修を計画する前にすることと、研修会社の選び方について紹介しました。一番重要なのは、どれだけ目的に合った研修を実施してくれるかです。
ぜひ、限られた時間と予算の中で最大限効果を得る研修をするために、
自社の課題を明らかにし、自社向けにカスタマイズできる研修企業を選んでみてください。
豊富な研修プログラムをご用意しております。
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電話受付:月〜金 10:00-19:00(土日祝も研修実施)
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